海外人材の受入がうまくいかない企業様へ

少子高齢化にともなう産業労働人口の減少により、人手不足に悩む企業が増加の一途の中、その解決策の一つに海外人材の活用を進めている企業も多く、こちらのページをご覧いただいている皆様も、その企業内における人材採用、人材開発等のご担当者様であると推察します。

しかし、実際のところ、海外人材を活用できているでしょうか？
技能実習制度（育成就労制度）や特定技能…上手くいっているかといえば、そうでもない声もよく聞かれます。
言葉の問題、文化の違い、労働条件の食い違い、転職される不安…。

しかし、これは私たち日本人だけでなく、海外人材の皆様からも同じように感じられていることです。私たちFORGはそんなお互いの不安の中、まずは、企業担当者様の抱える海外人材の日本語の問題を切り口に、企業や海外人材、そしてその教育に関わる日本語教師の３者みなさんの”ヨカッタ”の実現に向け、活動を続けています。

なぜ、海外人材の受入がうまくいかないのか？

海外人材を採用している企業の人材担当者からよく聞かれますが、「日本語が上手く話せないんですよね…」人材担当者様も各配属先の担当者から突き上げられるシーンもあります。

そもそも、自社や配属先が、どんな日本語力を必要としているか明確になっているでしょうか。
配属先では日本語によるコミュニケーション力が必要であるのに、そのコミュニケーション力を測定しない「資格」に依存していないか。

一方、教育機関側も専門機関として、それらの「資格」が何の指標となっているか取引先にきちんと説明出来ているでしょうか。
取引先担当者の期待値がどこにあり、そのことを日本語講師は受講者と共有できているのか。

「上手くいかない」とは、実は関わる方々が「期待値の一致」というプロセスを介していないことに起因していることが多いのではないでしょうか。

海外人材受入を成功させる３つのメソッド

私たちFORGでは、海外人材の活用を進める企業採用、人材担当者の皆様に、以下のメソッドでご提案いたします。

対象者の日本語力を 定量的評価による見える化	一口に「会話力」といっても、その会話力には、いろいろな要素が含まれています。 これまでの日本語教育のように、ただ漠然と「会話力をあげましょう！」ではなく、「日本語を話しているのはわかるが、今ひとつ何を言っているのかわからない・・」などといったケースであれば、「論理的な話し方を身に付けてもらうトレーニングに特化させる」ことにより、受講者本人の持つ良い面と、もう少し伸ばしたい面とを整理することにより、受講者本人のモチベーションと、日本語研修そのものに掛かる時間を抑制することもできます。
動画による期待値の すり合わせ	よく聞かれる会話力のニーズに、「簡単な日常会話がわかるレベル」といったことがあります。 しかしながら、よくよく考えてみると、「簡単な日常会話って？」どんなレベルなのでしょう。 言葉で説明して、本当に相手に伝わっているでしょうか？ 私たちＦＯＲＧではお客様からのご相談に対し、その曖昧さを出来る限り排除するため、動画を用いてお客様の求める日本語力のイメージをすり合わせるプロセスをご相談の段階から提案させていただきます。
研修前後の差異により 費用対効果を実感	言語知識にせよ、会話力にせよ、企業の経費で研修をする以上は、掛けたコストで、どれだけの成果があったのかが重要です。 私たちＦＯＲＧではいわゆる費用対効果を定量的に取引先様に研修レポートという形でご提示し、決してやりっ放しで終わることがありません。 もちろん、研修中の受講態度や課題提出などもレポートの対象となりますが、やはり費用をかける以上、それが定性的評価だけでは、取引先様のより高い満足を得られるとは考えにくいと思っています。

これまでの日本語教育で抜け落ちていた「企業担当者・日本語講師・受講者（海外人材）」
この３者による共通のゴール観を持つことが重要だと考えます。
もちろん、これをすればすべて達成できるわけではありません。

しかし、互いに共通する目標に向かって教育することで、達成できた、あるいはできなかったということが明確になります。
達成できなかった場合は、そこから「なぜ、達成できなかったのか」「達成するために次は何をすればいいのか」といった、一般企業では普通に行われているＰＤＣＡを教育機関側も行えるようになるのです。

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